Tap to Payとは？導入メリットや決済の種類、注意点について解説

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KOMOJU（コモジュ）は個人から世界的大企業まで様々な事業者が利用している日本の決済プラットフォームです。

イベントの一時的な出店などで手軽に決済方法を取り入れたいと考えている事業者の中には、専用端末を導入するのは手間だと感じる方もいるのではないでしょうか。

「Tap to Pay」という決済方法は、事業者のスマートフォンを決済端末として使うため、専用の決済端末が不要です。タッチ決済（非接触型決済）で、支払いが即時完了します。Androidのスマートフォンだけでなく、2024年5月にはiPhoneでも導入できるようになり、事業者の注目が集まっています。

本記事では、Tap to Payのメリットや使える決済の種類、利用方法、導入時の費用や注意点をご紹介します。Tap to Payの導入の参考にしてください。

Tap to Payとは？

Tap to Payとは、事業者のスマートフォンを用いてタッチ決済を受け付けられる決済方法です。つまり、事業者のスマートフォンがレジ代わりとなります。

Tap to Payを利用するには、スマートフォンにTap to Payの決済サービスアプリをインストールしておくことが必要です。決済時にはアプリを起動し、支払い金額を入力（または商品を読み取って表示）して、お客様にカードをかざせば支払いが完了します。タッチ決済なので、手続きはスピーディーです。

クレジットカード決済などで必要になる専用の決済端末やカードリーダーがなくてもスマートフォンのアプリで決済できるため、使用する場所を選びません。取引情報はアプリからも確認できますが、管理用のWebサイトも利用できるため、パソコンでの管理にも対応しています。Webから申し込みができ、審査を経て即日～1週間ほどで導入可能です。

日本におけるTap to Payの現状

Tap to Payは2022年後半からアメリカで導入が始まり、オーストラリア・イギリス・スペイン・フランスなどで導入が進んでいます。

日本では、2023年にAndroidのスマートフォンでの提供が始まり、2024年5月には「Tap to Pay on iPhone」としてiPhoneでも導入できるようになりました。

Tap to Payを導入できる決済サービスも広がっています。

Tap to Payを導入するメリット

Tap to Payは、事業者・お客様の双方にとってメリットがあります。

1. 初期費用の削減

Tap to Payなら専用の決済端末が不要なため、導入初期にかかる端末代がかかりません。Tap to Pay対応のスマートフォンさえあれば、審査通過後も端末の発送を待つことなく、すぐに決済アプリが利用できます。

2. 持ち運びが楽

デリバリーやイベント、移動式の店舗などでの決済でも、Tap to Payは利便性があります。スマートフォンで決済できるため、専用端末を持ち運んだりレジを設置したりする必要がありません。専用端末によってはポータブル型でも厚みがあるものもありますが、スマートフォンならコンパクトで持ち運びも楽です。飲食店では、テーブル会計にも活用できます。

3. 支払いの効率化

Tap to Payで支払いができる店舗なら、お客様が財布を持ち歩く必要がなく、カードやスマートフォンだけで手軽に買い物ができるようになります。タッチ決済のためカードの暗証番号の入力も不要で、スムーズに支払いが完了します。店舗側も釣り銭を用意する必要がなく、お金の管理がしやすいでしょう。

4. 衛生面の向上

Tap to Payは非接触型決済（コンタクトレス決済・タッチ決済）のため、衛生面で安全といえます。現金やカードをお客様との間でやりとりする必要がありません。コロナ禍を経て、お客様だけでなく従業員にとっても、清潔で安心できる決済方法が好まれるようになっています。

Tap to Payで利用できる決済の種類

Tap to Payで支払いができる決済方法をご紹介します。

クレジットカード決済

タッチ決済に対応したクレジットカードで支払いを受け付けられます。クレジットカードに電波のようなマーク「リップルマーク」が表示されているものが対象です。

デビットカード決済

デビットカード決済も同様に、リップルマークがついているものがTap to Payの利用が可能です。デビットカードはクレジットカードとは異なり、銀行口座から即時に支払い金額が引き落とされるのが特徴です。

スマホアプリのタッチ決済

Apple Pay・Google Pay™などのモバイルウォレットでもTap to Payでの決済が可能です。モバイルウォレットにクレジットカードや電子マネーの情報を登録しておくことで、決済できます。なお、電子マネーに紐づけられないTap to Payの決済サービスもあります。

QRコード決済

PayPay・d払いなどのQRコード決済も、Tap to Payで利用できます。事業者側のスマートフォンでQRコードを表示し、お客様が自身のスマートフォンで読み取ることで決済が完了します。

電子マネー決済

一部の決済サービスでは、交通系電子マネーもTap to Payでの利用が可能です。前払いのため、資金の未回収を防げます。

Tap to Payの導入方法

Tap to Payを利用するには、以下の手順を踏みます。

▼Tap to Payの利用方法

Tap to Payを導入可能なスマートフォン端末を用意する
Tap to Pay対応の決済サービスを選び、申し込む
審査通過後、スマートフォン端末に決済アプリをGoogle PlayかApple Storeからダウンロードし、ログインして利用開始する

Tap to Payを導入できるスマートフォンの対応機種は以下のとおりです。

▼Tap to Pay on Androidを導入できる端末の条件

NFCチップ搭載（一部、Tap to Payに非対応の端末もあり）
Android 9以上

▼Tap to Pay on iPhoneを導入できる端末の条件

最新のiOSを搭載したiPhone XS以上

また、2024年10月時点でTap to Payに対応している決済サービスは以下のとおりです。

▼Tap to Pay対応の決済サービス

stera tap
Square
Airペイタッチ ※iPhoneのみ
Adyen ※iPhoneのみ
CAFIS® Tap to Pay ※Androidのみ
Shopify ※Shopify POSの利用には、EC構築プラットフォーム「Shopify」の契約が必要

Tap to Payでかかる費用や手数料

Tap to Payの導入には、決済手数料と振込手数料がかかります。Tap to Payが利用できるスマートフォンがなければ、購入が必要です。アプリは無料で、初期費用・月額費用も無料であることが一般的です。

決済手数料は、Tap to Pay対応の決済サービスによって異なりますが、2.70%〜3.25%が目安です。決済手数料のキャッシュバックキャンペーンなどが行われると、さらに手数料を抑えることができます。振込手数料は0円～220円/回が相場です。

Tap to Payを導入する際に知っておくべき注意点

Tap to Payの導入前に注意点を押さえておきましょう。

一度に決済できる金額に上限がある

Tap to Payでは決済一回あたりの上限額が定められています。上限額は決済サービスや利用する決済方法によって異なります。一回あたり15,000円までとしているサービスがほとんどです。

上限額が設定されているのは、高額な不正利用を防ぐためです。上限を超えて決済を行う際には、暗証番号や署名、Touch IDやFace IDなどの生体認証などの本人確認が求められます。

Tap to Payの決済サービスによって利用できる国際ブランドが異なる

Tap to Pay対応の決済サービスによって、決済に使用できるクレジットカードの国際ブランドが異なります。たとえば、2024年10月時点では「stera tap」はVisaとMastercard®、「Airペイ」はVisa・JCB・Mastercard®・American Expressが利用できます。

また、Tap to Payを利用するには、「リップルマーク」と呼ばれる電波のようなマークが印刷されているカードであることが必要です。