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現金を使わないキャッシュレス決済が広がる中、クレジットカードを端末にかざすだけで決済が完了する「タッチ決済」を利用する消費者も増えています。
タッチ決済の基本情報や支払い方法、消費者・事業者にとってのメリットとデメリットをご紹介します。
クレジットカードのタッチ決済とは?

クレジットカードのタッチ決済とは、クレジットカードを読み取り専用端末にかざすだけで決済が完了する支払い方法で、「非接触型決済」「コンタクトレス決済」とも呼ばれます。タッチ決済対応のクレジットカードには、リップルマークという電波のようなマークが付いています。
通常のクレジットカード決済とは異なり、読み取り専用端末でのカードの抜き差しや、暗証番号の入力、サインの記入が不要で、瞬時に決済が完了するのが特徴です。近年は、クレジットカード情報を登録したスマホをかざすタッチ決済も利用が広がっています。
クレジットカードのタッチ決済の利用には1万~1万5,000円ほどの限度額があり、限度額を超えた場合は暗証番号やサインが必要です。しかし、スマホのタッチ決済ではスマホ内の生体認証などで本人確認が行えるため、上限を超えてもタッチ決済を利用できる場合があります。このようにクレジットカードのタッチ決済は、ますます便利になっています。
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クレジットカードのタッチ決済と電子マネー決済の違い
クレジットカードのタッチ決済と似た支払い方法に、電子マネー決済があります。電子マネー決済もカードやスマホをかざして支払うため、タッチ決済の一部です。代表的な電子マネーには、以下のようなものがあります。
- 交通系電子マネー(例:Suica、Pasmo)
- 流通系電子マネー(例:WAON、楽天Edy)
- クレジット系電子マネー(例:iD)
- QRコード系電子マネー(例:PayPay、d払い)
違いは、クレジットカードのタッチ決済が後払いなのに対し、電子マネー決済は先払い(プリペイド型)・即時払い(デビット型)・後払い(ポストペイ型)から選べる点です。タッチ決済はクレジットカードでの支払いですが、電子マネーはクレジットカードだけでなくデビットカードとも紐づけられたり、事前に利用金額をチャージするプリペイドカードとして使ったりすることもできます。
また、通信規格も相違点です。クレジットカードのタッチ決済の通信規格は「Type A/B」で、世界的に普及しています。代表的なタッチ決済として、Visaのタッチ決済、Mastercard®コンタクトレス(Mastercardタッチ決済)が挙げられます。電子マネーの通信規格は「FeliCa」で、日本国内や一部のアジア圏で普及しています。
クレジットカードのタッチ決済で支払う方法

クレジットカードのタッチ決済で利用代金を支払う方法、流れをご紹介します。
支払い方法・流れ
タッチ決済に対応した専用端末のある店舗において、クレジットカードのタッチ決済で支払うことができます。以下の流れで消費者が対応することでタッチ決済が完了します。
▼有人レジの場合
- 「クレジットカードのタッチ決済で支払います」と伝える
- 読み取り専用端末にクレジットカードを1秒ほどかざす
▼無人レジ・セルフレジの場合
- レジの画面上で「クレジットカード」を選択する
- 読み取り専用端末にクレジットカードを1秒ほどかざす
スマホやスマートウォッチを使ったタッチ決済
スマホやスマートウォッチを利用したタッチ決済の利用も広がっています。荷物が多いときなどにもクレジットカードを取り出す必要がなく、手元にあるスマホや腕につけたスマートウォッチをかざすだけで決済が完了します。
NFC(近距離無線通信)機能が内蔵されたスマホやスマートウォッチにクレジットカードを登録することで、タッチ決済が利用可能になります。iPhoneなどのiOSは「Apple Watchアプリ」、Androidは「Googleウォレット アプリ」からクレジットカードを登録します。
スマートウォッチでは「Apple Watch」、「Google Pixel Watch」、「Galaxy Watch」などがクレジットカードのタッチ決済の対応機種です。AppleかGoogleのウォレットアプリから、カードの登録ができます。
タッチ決済導入店舗の見分け方はマークを確認

クレジットカードのタッチ決済を利用できる店舗を見分けるには、「リップルマーク」という電波のようなマークが掲示されているかが基準になります。タッチ決済対応のクレジットカードに付いているマークと同じものです。
読み取り専用端末にもリップルマークが印字されていますが、あくまでタッチ決済に対応できる機器であることを示すに過ぎません。リップルマーク付きの端末があっても、タッチ決済を導入していない店舗もあります。タッチ決済が利用可能な店舗は、決済方法一覧パネルなどにその旨を明記しておくことがおすすめです。
タッチ決済を導入している店舗例
タッチ決済が使える店舗は年々増加しています。以下のようなスーパーやドラッグストア、コンビニ、飲食店、百貨店、交通機関などで利用できます。
- スーパー:イオン、イトーヨーカドー、マックスバリュ、マルエツ など
- ドラッグストア:アイン薬局、ウエルシア薬局、トモズ など
- コンビニ:セブン-イレブン、ファミリーマート、ローソン など
- 飲食店:ガスト、かっぱ寿司、タリーズコーヒー、マクドナルド など
- 百貨店:イオンモール、大丸松坂屋百貨店、マルイ など
- 交通機関:MoT(Mobility Technologies)、関西国際空港、成田空港 など
詳細は、Visaタッチ決済の利用可能店舗・Mastercardタッチ決済の利用可能店舗をご覧ください。
クレジットカードのタッチ決済のメリット
クレジットカードのタッチ決済は以下のようなメリットがあります。
消費者:瞬時に決済が完了できる
消費者にとっては、瞬時に決済できる点が大きなメリットです。クレジットカードやスマホなどを1秒ほどかざすだけで支払いができます。
現金であれば財布からお金を取り出す必要があり、QRコード決済であればQRコード・バーコードなどを表示するためにアプリを起動する必要があります。また、クレジットカード決済であれば、カードを差し込んで暗証番号を入力しなければなりません。いずれも時間がかかりますが、キャッシュレス決済の中でも瞬時に決済を完了できるのがタッチ決済です。
消費者:支払い時にセキュリティ面の安心感がある
タッチ決済は、カードを店舗スタッフに渡さずに決済できるため、カードの磁気ストライプに記録されている情報を盗み取る「スキミング」などの不正リスクが軽減されます。また、決済時の暗証番号入力が不要なため、第三者に盗み見られる心配もなくなります。
事業者:外国人や若年層への販売機会を逃さない
タッチ決済を導入することで、外国人観光客や若年層の購入機会を増やすことができます。外国人観光客であれば、日本円の現金がなくてもショッピングを楽しめます。また、若年層はスマホやスマートウォッチでのキャッシュレス決済が主流です。タッチ決済に対応することで、現金を持たない顧客を逃さずに済みます。
クレジットカードのタッチ決済の注意点

クレジットカードのタッチ決済について、消費者・事業者が注意すべき点をご紹介します。
消費者:通常のクレジットカード決済より上限金額が低い
タッチ決済には利用上限が設定されており、1万~1万5,000円ほどです。通常のクレジットカード決済の上限額は、カード会社や個人にもよりますが30万円や100万円であることに比べると、タッチ決済の利用限度額はかなり低いことがわかります。高額な支払いをする際には、通常のクレジットカード決済として利用し、暗証番号の入力やサインが必要です。
消費者:紛失すると悪用される可能性がある
タッチ決済は暗証番号不要で決済できるため、カードを紛失した際に不正利用されるリスクがあります。万が一紛失した場合は、速やかにカード会社に連絡して利用停止措置を取ることが重要です。
事業者:端末導入の費用・決済手数料がかかる
タッチ決済に対応するためには、専用の端末を導入する必要があり、初期費用や決済手数料が発生します。また、継続的に端末システムを維持するためには、月額料金も必要です。特に小規模な事業者にとっては、導入コストの負担が課題となる場合があります。
決済アプリでインストールすることで、スマートフォンを決済端末として活用できるサービスもあります。その場合は、端末費はかからず、決済手数料のみの負担で導入が可能です。
事業者:端末の使用方法の教育が必要になる
新しい決済方法を導入すると、従業員へのトレーニングが必要になります。タッチ決済の正しい使い方やトラブル対応を事前に教育しておくことで、スムーズな決済処理が可能になります。
決済代行サービス「KOMOJU」は決済端末を提供しています。タッチ決済に対応できるだけでなく、EC事業の売上と一括管理できるようになります。操作も簡単で店舗スタッフへの教育もスムーズです。
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まとめ|クレジットカードのタッチ決済で顧客満足度の向上
クレジットカードのタッチ決済は消費者にとってスムーズな支払いができて便利であり、事業者にとってはキャッシュレス決済が主流の消費者を逃さず販売できる点でメリットがあります。
タッチ決済の導入には専用端末が必要です。決済代行サービスに付帯の専用端末であれば、初期費用などを抑えて導入できます。「KOMOJU」が提供する「KOMOJUターミナル」は、初期費用・月額費用・追加費用が無料で、売上に応じた手数料のみで使用可能です。あわせてご検討ください。

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