Paidy（ペイディ）とは？ メリット、手数料、導入方法について解説
目次
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KOMOJU（コモジュ）は個人から世界的大企業まで様々な事業者が利用している日本の決済プラットフォームです。
クレジットカード決済やスマホ決済、電子マネー決済など、支払い方法が多様化してきています。特にECサイトでの決済において、より便利に安心して利用できる決済方法の導入が求められています。
Paidy（ペイディ）は、メールアドレスと携帯番号があれば後払い決済が利用できるオンラインショッピング向けの決済サービスです。多くのECサイトでPaidyの導入が進んでいます。
本記事では、ペイディの特徴やメリット、仕組み、手数料など基本情報の他、相性のよい業界、導入の流れ、注意点なども解説します。自社サイトにPaidyを導入するか検討している方は参考にしてください。
Paidy（ペイディ）とは？
画像引用：Paidy公式サイト
Paidy（ペイディ）は、スマホひとつで簡単に後払いが可能になるECサイト向けの決済サービスです。
消費者は、ネットショップのお支払い方法でPaidy（ペイディ）を選択し、メールアドレスと携帯番号を入力し、SMSで届く4桁の認証番号を入力して商品を購入します。その後、翌月1日〜3日の間にメールとSMSで請求金額が通知され、翌月10日までに、コンビニ払い、銀行振込、口座振替で支払います。
Paidyでの決済に必要な情報は、メールアドレスと携帯番号のみです。コンビニ支払いや銀行振込が可能で、クレジットカード登録も不要なため、クレジットカードを持たない若年層や高齢者なども利用できます。さらにコンビニ支払いとは異なり、商品を料金の支払い前に受け取れるのも特徴です。
2023年7月時点で、アプリのダウンロード数が1,000万を超えており、幅広い層の消費者に広がっています。
Paidyが使えるお店は、AmazonやSHOPLIST、DMM.com、Qoo10など、ファッションや食品、美容、電化製品と幅広く、70万店舗以上で利用可能です。
Paidy（ペイディ）のメリット
後払いが簡単にできるペイディですが、消費者と加盟店にとってのメリットを見ていきましょう。
消費者にとってのメリット
オンラインショップで買い物をする消費者にとって、後払いサービスのペイディを利用するメリットは以下です。
- メールアドレス・携帯番号の入力ですぐに買い物が完了
- 当月の買い物の支払いを翌月の1回にまとめられる
- 分割払い（3回あと払い）も可能
- コンビニや銀行、口座振替で支払いができる
- 支払い前に商品が届く
ペイディは簡単に支払いをすることなくスムーズに買い物ができるのが特徴です。決済時に必要な情報は、商品の郵送先（郵便番号・住所）の他、メールアドレスと携帯番号のみです。SMS認証を済ませば商品の購入が完了します。
当月の買い物の支払いは翌月にまとめて1回のみにできるため、お金の管理もシンプルになります。翌月1日〜3日の間に請求金額が確定・通知され、翌月10日までに支払います。口座振替で支払い方法を登録している場合は、翌月12日に自動で引き落とされます。
3回の分割払いもできるため、高額の買い物にも対応可能です。
支払い方法は、コンビニ払い、銀行振込、口座振替が利用できます。
その他、加盟店ごとにペイディを利用した場合のキャンペーンなども実施されており、キャッシュバックなどお得に買い物できるのも嬉しいポイントです。
加盟店にとってのメリット
ペイディを導入する加盟店にとってのメリットは以下です。
- 消費者のカゴ落ち防止に繋がる
- クレジットカードを持たない顧客層にもリーチできる
- 代金の未回収リスクを減らせる（売上金100%保証）
- 返金もスムーズに対応可能
- 初期費用・月額費用が0円
- 幅広い業種で利用できる
簡単に後払い決済ができるペイディを利用することで、消費者が支払いに手間取ったり手軽な決済方法が見つからず離脱したりする可能性を減らすことができます。
クレジットカードを持たない若年層や高齢者など幅広い層が利用でき、売上拡大も見込めます。
ペイディは、売上金の入金を100%保証しているため、安心して利用できます。消費者の未払金はペイディが負担するため、代金の回収コストもかかりません。
万が一返金対応が必要になった場合も、ペイディの管理画面から簡単に操作が可能です。返金対応に時間をかけずに本業に集中できるでしょう。
ペイディの導入にあたってかかるコストは手数料のみです。初期費用・月額費用は0円で、コストをかけずに導入できるのがメリットです。
導入実績は70万店舗以上あり、ファッションや食品、美容、電化製品、デジタルコンテンツ、サブスクリプションサービスなど、幅広い業種に適しています。後ほど相性のよい業種をご紹介します。
Paidy（ペイディ）の仕組み
ペイディの通常の決済には、消費者が決済を開始するために「Paidy Checkout」というアプリを利用します。
「Paidy Checkout」の流れに従って、消費者は数回クリックするだけで注文できます。SMS認証を行い、決済が承認されると決済データが作成されます。
次に、加盟店が既存の注文管理システムを使って、注文処理と商品の発送を行います。消費者に代金の請求ができるようになれば、API経由で決済を行い代金を回収できます（API経由で決済のキャンセルや払い戻しが可能です）。
Paidy（ペイディ）の手数料
ペイディの利用にかかる手数料は、支払い方法によって異なります。
- コンビニ払い：390円（税込）
- 銀行振込 ：金融機関の振込手数料
- 口座振替 ：無料
ペイディの専用アプリを利用して、ペイディプラスに無料でアップグレードすれば、3回の分割払いや、使いすぎを防ぐ予算設定などの機能が利用できます。
ペイディと相性の良い業種の特徴
ここでは、ペイディと相性の良い業種をご紹介します。
ペイディはファッションサイトだけでなく、食品や美容、家電、デジタルコンテンツ、サブスクリプションサービスなど、幅広い業種で利用できます。
ペイディはオンラインショップ向けの後払い決済サービスであるため、以下のような特徴を持つECサイトであれば相性が良い業種といえます。
特徴1 高単価な商品・サービスを販売している
ペイディは後払いが可能になり、3回までの分割手数料が無料で分割払いも可能な決済サービスです。
そのため、比較的高額な商品を取り扱っている場合でも、「分割なら購入できる」と考えて購入する方もいるため、購買に繋がりやすいといえます。
特徴2 予約注文を行っている
予約注文を行って販売している業種の場合、クレジットカード決済だと消費者の手元に商品が届く前に決済をする必要があり、消費者が不安に思うケースがあります。
その点、ペイディであれば後払いのため、商品が到着するタイミングと引き落としのタイミングが近づき、安心して購入しやすくなります。
特徴3 クレジットカードを持たない若年層などがメインターゲットである
ペイディの支払い方法は、コンビニ払い、銀行振込、口座振替の3つです。クレジットカードの入力が不要なため、クレジットカードを持たない消費者層も購入できるようになります。
メールアドレスと携帯番号があれば購入できるため、幅広い層にアプローチできる可能性を広げられます。ペイディの導入で、他サイトと差別化を図ることもできるでしょう。
Paidy（ペイディ）導入の手順
画像引用：Paidy加盟店向け公式サイト
ペイディの導入手順は主に2種類あります。1つ目はペイディの公式サイトから直接登録して連携すること。2つ目はペイディと連携している決済代行会社を使うことです。
公式サイトから登録する場合は公式サイトのフォームより、事業内容や金融機関などの必要情報を入力して申し込みます。その後、加盟店審査が行われ、10営業日ほどで審査結果がメールで届きます。そして、初期設定が完了すればすぐに利用開始可能です。
ペイディの導入にかかる費用は0円です。初期費用・月額費用が無料で、手軽に始められます。
入金サイクルは、月末締め翌月20日です。売上金額から加盟店手数料と送金手数料を差し引いた金額が振り込まれます。
一方で、決済代行会社を通して導入する場合は、ペイディ以外の決済方法も一括で導入できたり、入金が早かったりすることがメリットです。
決済代行サービスのKOMOJUを使うことで、スピーディーな申請に、ペイディやPayPayのオンライン決済、さらにコンビニ決済などECサイトで必要な決済方法を一括で導入することができます。しかも初期・月額料金は無料で、入金も週次・月次から選択できます！
Paidy（ペイディ）決済を 導入するならKOMOJU
KOMOJUなら、初期・月額費用無料で、カード決済やスマホ決済、Paidyなどの決済方法をネットショップに一括導入することができます。
ペイディを導入する際の注意点
お英ディの導入にあたって注意しておきたい点をご紹介します。
注意点1 支払い方法によって消費者に手数料がかかる
ペイディの支払い方法は、コンビニ払い、銀行振込、口座振替の3つです。そのうち、コンビニ払いは手数料が390円（税込）、銀行振込は金融機関ごとの振込手数料がかかります。
口座振替の場合のみ手数料がかかりません。手数料の有無によって支払いを検討する消費者もいるため、あらかじめ認識しておくとよいでしょう。
注意点2 消費者に与信審査があり結果次第では利用できない
ペイディでは、決済ごとに与信審査が行われます。消費者の返済能力など信用度の審査を行うため、与信審査の結果次第ではペイディを利用できないこともあります。
実際には決済がされていない状態で、消費者がペイディで決済が完了したと思い込んでしまい、商品が届かないことでトラブルになる可能性もあります。
事業者ができる対策として、ペイディを選択時に「決済が承認されませんでした」という表示が出た場合、ペイディ以外の支払い方法の選択を促す文言を入れておくなどするとよいでしょう。
まとめ｜簡単に後払いが可能になるPaidyで消費者層を拡大しよう
スマホひとつで簡単に後払いができるペイディの特徴やメリット、仕組み、導入の流れなどをご紹介しました。
消費者にとっては、メールアドレスと携帯番号があればすぐに買い物ができる便利な決済方法です。口座振替であれば手数料もかからず、クレジットカードを持たない人でもオンラインで手軽に買い物ができます。
そのため、事業者としてペイディを導入しておくことは、消費者層の拡大に繋がり、売上増加も見込める可能性があります。支払い方法の拡充にあたってペイディの利用を検討してみてください。
よくある質問
Paidy（ペイディ）とは、株式会社Paidyが提供する、スマホひとつで簡単に後払いが可能になるオンラインショップ向けの決済サービスです。
商品の購入者は、ショップのお支払い方法でPaidy（ペイディー）を選択し、メールアドレスと携帯番号を入力し、SMSで届く4桁の認証番号を入力して商品を購入します。その後、翌月1日〜3日の間にメールとSMSで請求金額が通知され、翌月10日までに、コンビニ払い、銀行振込、口座振替で支払います。
Paidyの導入には、公式サイトからの直接契約か、KOMOJUのような決済代行サービスで他の決済方法と一括で導入する方法があります。
支払い方法によって手数料は異なりますが、コンビニ払い：390円（税込）、銀行振込：金融機関の振込手数料、口座振替：無料となっています。
EC事業者はPaidyを導入するメリットは、消費者のカゴ落ち防止に繋がる、クレジットカードを持たない顧客層にもリーチできる、代金の未回収リスクを減らせる（売上金100%保証）ことなどが挙げられます。
この記事はKOMOJUが提供しています。
KOMOJU（コモジュ）は個人から世界的大企業まで様々な事業者が利用している日本の決済プラットフォームです。
