EC

ECとは? 種類や機能、運用方法について解説

目次

オンライン上で商品を購入する体験が普及し、ECサイトを導入する事業者も増えています。ECサイトには複数の種類があり、自社ECサイトの作成に便利なECプラットフォームがあることをご存知でしょうか?

本記事では、EC市場が急成長する背景、ECサイトのメリット、種類、必要な機能、最新トレンドについて解説します。成功事例と成功に導くポイントもご紹介しますので、ECサイト運営を検討している方は参考にしてください。

ECサイトとは?

ECサイトとは、インターネット上で商品・サービスを販売するWebサイトのことです。ECは「Electronic Commerce」の略称で、日本語では「電子商取引」といいます。「Eコマース」や「ネットショップ」と呼ばれることもあります。

店頭販売が主流だった時代から、PCやスマートフォンの普及に伴い、オンライン上での商品・サービスの販売・購入が当たり前になってきました。消費者としては簡単に商品を購入できて便利なため、ECサイトでの流通を進めることが事業者の売上拡大のポイントになります。

ECサイト活用には、楽天市場やYahoo!ショッピング、Amazonなどの「モール型ECサイト」に出店する場合と、事業者自体が「自社ECサイト」を立ち上げて運営する場合があります。それぞれの特徴は後述します。

EC市場が急成長している背景

EC市場が急成長している背景

ECサイトでの販売・購入が浸透している中、EC市場が急成長しています。

EC市場とは、ECサイト上での取引全般を指す、電子商取引が行われている市場のことです。BtoB-EC市場、BtoC-EC市場、CtoC-EC市場の3つに分類されています。

具体的に市場規模を見てみると、2020年のBtoC-EC市場規模は19兆2,779億円で、全体としては前年比で830億円もの減少になりました。

しかし、物販系分野の市場規模は拡大しており、前年比21.71%増の12兆2,333億円でした。その背景には、コロナ禍で「待てる買い物は通販で」といった「人との接触を8割減らす、10のポイント」を政府が発表したことがあるようです。

さらに、デジタル系分野の市場規模は2兆4,614億円で、前年比14.90%と拡大しています。ステイホームにより、ゲームやエンタメコンテンツなどの需要が高まっているのです。

また、2020年のBtoB-EC市場規模は、前年比5.1%減の334兆9,106億円となりましたが、EC化率は31.7%から33.5%に伸びています。その背景には、BtoBに特化したASPサービスが出てきたり、ECシステムが浸透してきたりしていることがあります。

ECサイトの仕組み

ECサイトの全体像を理解するには、仕組みを見ると分かりやすいでしょう。ECサイトの仕組みは以下のようになっています。

  1. ECサイトに商品情報を掲載する
  2. 消費者が商品を購入・決済する
  3. 商品を配送する

 

上記の流れをECサイト上でできるようにし、さらには売れるような工夫をしていくことが、事業者がECサイト運営において求められることです。

ECを導入するメリット

クラウド会計ソフトを導入するデメリット

インターネットに繋がる環境があれば、消費者がいつでもどこでも商品を購入できるのがECサイトです。事業者がECを導入すると、以下のようなメリットがあります。

メリット1 日本中・世界中どこでも商圏になりうる

リアル店舗のみで販売すると、店舗の周囲に商圏が限られてしまい、売上拡大にも限界が生じます。しかし、ECを導入すれば、日本中、そして世界中を商圏として、販売できるようになります。

BtoB向けに販売していた商品を、ECサイトで販売すれば、個人の消費者が購入できるようになり、商圏が広がります。また、日本で人気のアニメグッズをECサイトで販売すると、日本のアニメが好きな海外の消費者が購入する可能性もあります。

このようにECサイトを活用して販路を広げることで、たとえニッチな業界・商品であったとしても売上を増やすことができるようになります。

メリット2 顧客データをマーケティングに活用して改善できる

ECサイトへのアクセス情報や顧客・販売データなど、さまざまなデジタル情報が事業者のもとに集まります。これらのデータを活かして、商品のマーケティング施策を練ったり、改善を行ったりできるのがメリットです。

たとえば、ECサイトへの会員登録データを使ってメールマガジンを配信したり、顧客の行動データにあわせて適切なアプローチを取ったりすることができるようになります。これらの施策が効果的になればなるほど、売上拡大に繋がります。

メリット3 紙のカタログなどの印刷・配送コストがかからない

消費者が店舗で購入しないモデルとして、紙のカタログ通販が普及していた頃は、事業者がカタログを送付し、消費者がカタログから商品を選んで、電話やハガキで注文をしていました。このようなカタログの印刷・配送コストがかからないのが、ECサイトのメリットです。

ECサイト上で常に最新情報を更新して掲載することができ、印刷代などのコストがかかりません。コストを抑えることは、利益率の向上にも繋がります。

ECサイトの種類

ECプラットフォームとは

ECサイトには、「自社ECサイト」と「モール型ECサイト」があるとご紹介しました。それぞれ詳しく特徴を見ていきましょう。

自社ECサイト

自社ECサイトは、その名の通り、事業者自らがECサイトを立ち上げ運営します。そのため、ECサイトのURLは独自ドメインで設定ができ、ロゴやデザインも商品イメージにあわせて展開できます。ブランディングの観点でメリットが大きいでしょう。

ただし、自社ですべての機能を用意する必要があり、自社ECサイトの開発に手間がかかります。顧客管理機能やカート機能、決済サービスなどを網羅的に用意しなければなりません。

代表例:ユニクロ、ヨドバシカメラ、ナイキ、無印良品、ニトリ、ベルメゾン等

ECサイトにはどのような機能が必要なのか、自社サイト作成に役立つツールは、後ほどご紹介します。

モール型ECサイト

モール型ECサイトは、一つのECサイト上に複数のブランドやショップが出店しているECサイトです。モール自体に集客力があるのが特徴で、自社でコストをかけて集客することができない場合に便利です。

ただし、利用手数料が高いことや、自社商品にあったブランディングを行うことが難しいことがデメリットになります。

代表例:楽天市場、Yahoo!ショッピング、Amazon、ZOZOTOWN等

自社ECサイトで必要となる機能

ECプラットフォームを活用するデメリット

商品にあったブランディングを実現できる自社ECサイトですが、どのような機能が必要なのでしょうか。

在庫管理

ECサイト上の商品の在庫を、倉庫や店舗と連携させながら管理できる機能が必要です。商品の購入・入荷の管理だけでなく、キャンセルや返品などにも対応できるとよいでしょう。セット商品の管理や、特定店舗の連携解除ができるようなものもあると便利です。

受注管理

ECサイトでの受発注、入金確認、キャンセル処理などを速やかに行える仕組みとして、受注管理機能は欠かせません。受注のタイミングで商品のステータスを更新したり、伝票や帳票を作成したり、倉庫と連携して出荷の指示を出したりと、さまざまな仕組みが必要です。

CRM (顧客管理)

ECサイトに訪問・会員登録した顧客データを管理するCRM機能が必要です。顧客ごとに購入履歴やポイント付与などができると便利です。カート機能とあわせて備えられていることもあります。

集客・販促プロモーション

集客や販促を行うことができる機能も重要です。ECサイトとオンライン広告、SNSと連携をスムーズにできることがポイントです。また、在庫状況にあわせて集客を効率的に実施できるかどうか確認が必要です。

決済

ECサイトに欠かせないのが、決済機能です。消費者がカゴ落ちせずに支払いをできるよう、さまざまな決済方法に対応しておくことが重要です。

ECサイトの決済方法には、以下のようなものがあります。

  • クレジットカード決済
  • コンビニ決済
  • キャリア決済
  • 電子マネー決済
  • 代金引換
  • 銀行振込
  • Pay-easy(ペイジー)

 

またこれらの決済方法の導入を簡単にできる、決済サービスも複数あります。適切な決済サービスを導入しましょう。

分析

販売・顧客データをもとにして分析できる機能も必要です。分析できなければ、効果的にECサイトを運営することは難しいでしょう。

分析にあたって、ECサイトのKPIを定めることがおすすめです。KPIを導入すれば、ECサイト上の仮説検証を行いながら、売上などの目標達成を目指しやすくなります。たとえばKGIを「月◯万円の売上」と設定した場合、KPIは「訪問者数」、「購入率(CVR)」、「客単価」になります。

KPIツリーをもとに因数分解をして、適切な指標をもとに運営できるようにしましょう。

自社ECサイト作成に役立つツール

ECサイトを自社で作成するにあたっては、ECプラットフォームを活用すると便利です。ECプラットフォームのうち、モール型ECサイトを除くと、以下の4つに分けられます。

  • ASPカート
  • クラウドEC
  • ECパッケージ
  • オープンソース

 

ここでは、ASPカート、クラウドEC、ECパッケージの3つを簡単に解説します。

ASPカート

ASPカートは、クラウドシステムを使ってECサイトを構築・運営できるプラットフォームです。

ECサイト運営に必要な機能が常に最新な状態で揃っているため、自社サーバーにソフトウェアをインストールする必要はありません。ただし、デザインや機能の自由度は高くないため、あらかじめ理想とする機能・デザインを実現できるか確認が必要です。

代表的なASPカートには、BASEやSTORES、MakeShop、Shopifyなどがあります。

クラウドEC

クラウドECは、ECサイトの構築・運営をクラウド上で行うプラットフォームです。

ASPカートと似ていますが、デザインや機能のカスタマイズ性が高いことと、外部システムとの連携にも優れていることが特徴です。

代表的なクラウドECに、ebisumartやMakeShop for クラウド、W2 Commerceなどがあります。

ECパッケージ

ECパッケージは、ECサイトの構築・運用に必要な機能を、パッケージとして搭載しているプラットフォームです。

体系的に機能が揃えられている反面、導入コストが高いことと、パッケージとしての導入のため、最新システムを取り入れられないことがデメリットです。

代表的なECパッケージは、ecbeingやEC-Orange、コマース21などです。

EC業界の最新トレンド

ライブコマース

EC業界では、ECサイトを活用したさまざまな販売形式が広がっています。ここでは最新トレンドとして、「ライブコマース」「D2C」「越境EC」をご紹介します。

ライブコマース

ライブコマースは、ECサイトとライブ配信を組み合わせた販売形式です。ライブ配信の視聴者が、商品の実物を見たり質問したりしながら、ECサイト上で買い物ができます。

事業者は消費者に対してインタラクティブな接客が可能になり、消費者の購買意欲を高められます。

ライブコマースが日本でも注目されているのは、すでに海外で成功事例があることに加え、消費者のECサイトでの購入に対する不安・疑問点を解消でき、より売上拡大に繋がるからです。

D2C

D2Cは、商品・サービスの企画・製造・販売をすべて自社で行い、消費者に直接販売するビジネスモデルです。消費者に直接販売する際に、ECサイトを活用します。

D2Cのビジネスモデルは、消費者との距離の近さが特徴です。直接販売することで、消費者の声をダイレクトに受け取ることができます。また、ECサイト上で収集した顧客情報や行動データをもとに、マーケティングに活用できます。

D2Cが盛り上がっている背景には、SNSによるダイレクトコミュニケーションが広がり、消費者も「応援消費」と呼ばれる、共感できる人やモノのためにお金を使いたいという傾向が強まっていることが挙げられます。

越境EC

越境ECは、インターネットを使って日本から海外へ商品を販売する電子商取引です。日本企業の越境ECでの販売先は、中国とアメリカが上位を占めており、今後も拡大していく可能性が高いと見られています。

海外ユーザーがターゲットのため、多言語に対応したECサイトで、複数の通貨決済と海外発送に対応している必要があります。

ECサイトの成功事例

ECサイトの成功事例として、有名なECサイトをいくつかご紹介します。

BtoCで有名なECサイトは、以下のようなブランドです。

 

特にEC業界で話題になっているのが、店舗での体験とECを連携させたオムニチャネル戦略を取っている、ヨドバシカメラのECサイトです。消費者が店舗で見た商品をECサイトで注文したり、反対にECサイトで注文した商品を店舗で受け取ったりできるようになっています。

BtoBで有名なECサイトは、以下のようなブランドです。

 

この中でも最も成功しているのはモノタロウです。何十万点から商品をすぐに探し出せるようになっており、「工場のAmazon」と呼ばれるほど、優れた導線設計が施されています。

ECビジネスを成功に導くポイント

ECプラットフォーム

ECビジネスを成功に導くには、ECサイトの売上向上がポイントです。売上を上げるための施策として、特にECサイトの売上に直結するポイントを3つご紹介します。

ポイント1 適切なタイミングで顧客にマーケティング活動を実施

ECサイトでの購入率を高めるためには、適切なタイミングで購買意欲を高める施策を顧客に対して行うことが大切です。

たとえば、一度買い物かごに商品を追加したのに離脱してしまった訪問者に対して、メールマガジンで訴求するのとしないのとでは、その後の購入率に差が生じます。メールでプッシュするタイミングも重要です。

Webマーケティングのプロセスを自動化できるマーケティングオートメーションを実施できれば、より効率よくECサイトの訪問者一人ひとりにあわせた効果的な施策ができます。

ポイント2 SNSとコンテンツマーケティングを融合させて入り口を増加

売上の向上を狙うのであれば、ECサイトへの訪問数を増やすこともポイントです。そのためには、ECサイトへの入り口を増やすことが必要です。

自社ECサイトを検索上位に表示させるための、SEOを意識したコンテンツマーケティングも重要です。効果が出るまでに労力と時間がかかりますが、ECサイト内での顧客満足度を高めるためにも、コンテンツを充実させる必要があります。

また、TwitterやInstagramなどのSNSを活用して、ターゲットとの接点を増やすこともポイントです。商品の投稿だけでなく、商品に込めた思いを投稿したり、ライブ配信を行って直接消費者とコミュニケーションを取ったりするのも効果的です。

ポイント3 オンラインとリアルを融合させるオムニチャネル戦略

オムニチャネル戦略とは、リアルの店舗とECサイトやSNSなどのオンラインを連携させて、消費者にシームレスな購買体験を提供する戦略です。

具体的には、ユニクロやヨドバシカメラが実施しているような、ECサイト上で注文した商品を店舗で受け取ったり、反対に店舗で試着・体験した商品をECサイト上で購入できるようにしたりします。

オムニチャネル戦略ではECサイトの購入率が上がり、実店舗の売上が上がりづらい傾向もあります。ただし、うまく実店舗と連携させてよりよい購買体験を提供できれば、消費者がファンになる可能性も高いでしょう。

まとめ|自社商品に合うECサイトを構築するために

今回は、ECの基礎として、ECサイトの種類や特徴、ECサイトを活用するメリットなどをご紹介したうえで、自社ECサイトで必要な機能や作成に役立つツール、最新トレンド・成功事例などを解説しました。

自社ECサイトの作成には、さまざまな方法があります。費用をかけすぎずに構築したいのか、自社商品に合うブランディングができることを優先するのか、何を重視するかを洗い出して検討してみてください。

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