ECプラットフォームの種類
最終更新日:2022 年 09 月 07 日

ECモールとは? 種類や主要モールの流通総額、メリット・デメリットを解説

目次

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EC事業を開始するにあたり、ECモールへの出店を考える方もいるでしょう。

ECモールは、ECサイトを構築できるプラットフォームのうちの一つで、複数のブランドや店舗が一つの大きなサイトに集まって出店する形式です。楽天市場やAmazon、Yahoo!ショッピングが代表例です。

本記事では、ECモールの種類、メリット・デメリットを解説した後、国内ECモール流通総額ランキング、主要3モールの費用相場をご紹介します。どのECモールを選べばよいのか迷っている担当者の方は参考にしてください。

ECモールとは?

ECモールとは、複数のブランドや店舗が、一つの大きなサイトに集まって出店する形式のオンラインプラットフォームです。大手ECモールといえば、楽天市場やAmazon、Yahoo!ショッピング、ZOZOTOWNなどが挙げられます。

ECモールの特徴は?

ECモールは「集客力の高さ」が特徴で、検索にヒットすれば出店して間もないタイミングでも集客が可能です。SEO対策やWeb広告、SNSマーケティングなど、時間やコストがかかる施策を行わずとも、ECモール自体の利用ユーザーが自社ブランドのページを訪問してくれる可能性があるのです。

また、自社ECサイトを構築せずとも、出店申請をするだけで「簡単にECサイトを作れる」ことが特徴です。サーバーの準備、独自ドメインの取得、デザインやコーディングが不要で手間がかかりません。

ただし、ECモール内で他のブランドや店舗と比較されるため、「価格競争になりやすい」ことには注意が必要です。そのため、なるべく価格競争にならないように、自社のブランド力を高めることが重要です。ECモールでは、デザインや機能に制限がある中で、ブランドの特色を出す工夫が求められます。

自社ECサイトとの違いは?

ECモールに出店するか、自社ECサイトを構築して販売するか、迷っている方もいるでしょう。

自社ECサイトは、企業がブランド独自に構築するプラットフォームだからこそ、運用体制にあわせたデザインや機能など、自由なサイト構築が可能です。ECモールに出店した場合にコストとしてかかる、出店費用や販売手数料なども、自社ECサイトであればかかりません。

ただし、自社ECサイトの場合、独自ドメインの取得やサーバーの準備など、開発自体に工数やコスト、手間がかかることを忘れてはいけません。自社ECサイトの立ち上げ後も、保守・運用にコストがかかるため、リソースや技術が不足している場合は難しいでしょう。

さらに、自社ECサイトを立ち上げれば集客できるわけではなく、広告やSEOなどのマーケティング施策を行う必要があります。特にサービス自体にブランド力がない場合は、売れるまでに時間がかかることを覚えておきましょう。

上記の自社ECサイトの特徴を押さえた上で、出店費用や販売手数料がかかるものの、まずは簡単にECサイトで販売したいと考えている方には、ECモールへの出店がおすすめです。

ECモールの種類

ECモールは、大きく分けて3種類あります。

  • マーケットプレイス型ECモール:モール内に簡単な出品者・商品情報のみを登録
  • テナント型ECモール:モール内に本格的なショップページを作成して販売
  • 統合管理型ECモール:複数の自社ブランドをECモール化したプラットフォーム

 

それぞれの特徴を見ていきましょう。

マーケットプレイス型ECモール

マーケットプレイス型ECモールは、利用事業者がモール内に簡単な出品者・商品情報のみを登録するだけで販売できるECモールです。マーケットプレイスとは「市場」を意味しており、インターネット上の大きな市場のようなイメージです。

マーケットプレイス型ECモールでは、事業者はブランドごとに「出店」するのではなく、商品を「出品」します。商品情報の設定だけすれば出品できるので、初期設定に時間がかかりません。手軽にEC販売を始めたい人に向いています。Amazonが代表例です。

利用ユーザーの体験としては、ブランド単位でサイトを訪問するのではなく、商品を検索して商品ごとに詳細を見る流れになります。そのため、ブランドやショップの独自性が伝わるよりも、商品の魅力や特徴が届きやすい販売プラットフォームといえます。

テナント型ECモール

テナント型ECモールは、モール内にブランド単体でショップページを作成し、商品情報を登録して販売できるECモールです。テナントとは「オフィスビルなどに賃貸契約して入居する店舗」を指しており、モール内の一角を借りて店舗を構えて運営するようなイメージです。

テナント型ECモールでは、事業者がブランドごとにショップページを作成するため、マーケットプレイス型ECモールよりもオリジナリティを出してブランディングしやすい傾向にあります。楽天市場やYahoo!ショッピングが代表例です。

利用ユーザーの体験としては、大型のショッピングモールに訪れたように、ショップごとにページを閲覧して商品を購入できるような流れになります。もちろん、ショップを横断的に検索してお目当ての商品を見つけることも可能です。

統合管理型ECモール

統合管理型ECモールは、複数の自社ブランドをECモール化したもので、ECモールを自社で構築する形式です。複数のブランドを統合管理することができるモールサイトのことを指しています。

例えば、ターゲット層の異なるブランドA・ブランドB・ブランドCを持つ事業者の場合、それぞれのショップを一元管理して運営できるのが統合管理型ECモールです。

事業者にとって複数のブランドを一つのモール内で管理できることは、構築には時間や工数がかかりますが、商品在庫や顧客データなどの管理、モール運用がしやすくなります。また、相互の顧客を回遊させ集客力を強化することができるようになります。さらに、サイトのデザインを統一させて競合他社と差別化を図るなど、ブランディングにも役立ちます。

【最新】2021年度の国内ECモール流通総額ランキングTop5

国内ECモールの流通総額ランキングを発表します。正式に公表されていないau PAY マーケット以外は、2021年度の流通総額をもとに作成しています。

 

ECモール名

2021年度の流通総額

ECモールの種類

サイトURL

1位

楽天市場

5兆118億円(注1)

テナント型

https://www.rakuten.co.jp/

2位

Amazonジャパン

5兆円程度(注2)

マーケットプレイス型

https://www.amazon.co.jp/

3位

Yahoo!ショッピング

1兆5,014億円(注3)

テナント型

https://shopping.yahoo.co.jp/

4位

ZOZOTOWN

5,088億円(注4)

テナント型

https://zozo.jp/

5位

au PAY マーケット

1,287億円(注5)

テナント型

https://wowma.jp/

(注1)参照元。市場、トラベル(宿泊流通)、ブックス、ゴルフ、チケット、ファッション、ドリームビジネス、ビューティ、デリバリー、楽天24(ダイレクト)、オートビジネス、ラクマ、Rebates、楽天西友ネットスーパー等の流通額の2021年1月から12月までの合計(速報値)

(注2)参照元。Amazonジャパンの売上高は直販ビジネスのほか、第三者による販売(マーチャント売り上げ)の手数料収入、定期購入サービス、AWS(Amazon Web Service)などが含まれる。全体の流通総額のうち第三者による販売は6割程度、手数料収入は平均して第三者販売額の約10%という推定を前提に、円ベースの売上高から「Amazon.co.jp」の流通総額を算出

(注3)参照元。「Yahoo!ショッピング」「PayPay(ペイペイ)モール」など物販ECを扱うショッピング事業(ECモール)の取扱高(流通総額)

(注4)参照元

(注5)参照元。2019年度の売上規模の推測

 

上記ランキングから分かるとおり、群を抜いて流通総額が大きいのは、楽天市場とAmazonジャパンです。2021年度の流通総額は、楽天市場とAmazonジャパンともに5兆円を超えていたと発表されています。これらのECモールは過去数年にわたり、流通総額ランキング1位と2位と不動ですが、引き続き楽天市場は前期比10.4%増、Amazonジャパンは前期比15.9%増と、流通総額を伸ばしています。

また、3位以下のECモールにおいても、Yahoo!ショッピングが前期比45.1%増、ZOZOTOWNが前期比21.3%増、au PAY マーケットが前期比19%増と、右肩上がりに流通総額を伸ばしています。

ECモールのメリット

ECモールの特徴には、「集客力の高さ」「運用の手軽さ」などがあります。複数のブランドやショップが集まるECモールを活用するメリットをご紹介します。

メリット1 集客力が高く、多くのユーザーの訪問が見込める

ECモールの大きなメリットとして、ECモール自体の集客力が高いことで、自社ブランドへの集客・送客に期待ができる点が挙げられます。自社ECサイトを構築して商品を販売するよりも、多くのユーザーの訪問が見込めるため、最大のメリットといえるでしょう。

商品を探しているユーザーの多くは、検索エンジンを使って自然検索でサイトに訪問します。そのため、GoogleやYahoo!の検索結果上位に表示されていることが、流入増の要因の一つといえます。

しかし新たに自社ECサイトを立ち上げたばかりの場合、いきなり検索結果上位に表示させることは難しいです。時間はかかりますが、SEO対策を行ったり、費用をかけてWeb広告を打ったりして、ユーザーに見つけてもらう必要があるのです。

その点、ECモールを活用すれば、流通総額の大きいECモールほど集客力を持っているため、検索上位に表示されやすいです。ユーザーの中には、ECモールを指名検索してアクセスした後に、ECモール内で商品を探す人も一定数います。この集客力を活かせるのが、ECモール活用の大きなメリットです。

メリット2 ECモール自体のブランド力で安心感をアピールできる

商品の購入を検討しているユーザーが、ECモール自体のブランド力を信用して、自社ブランドや商品にも安心感を持ってくれるというメリットもあります。

日本では特にオンラインショッピングに抵抗のある人が少なくないため、商品選びの軸の一つに「ショップへの信頼感」も含まれています。具体的には、商品の品質、お問い合わせへの丁寧な対応、購入後の発送、個人情報の取り扱いなどに懸念を持つ人もいるため、これらの懸念を払拭させることは重要です。

ECモールの出店には審査が必要な場合がほとんどです。ECモール自体に信頼があれば、ユーザーはブランドや出店事業者にも一定レベルの安心感を持つことができるでしょう。

メリット3 ユーザーの購入率が高くなる傾向がある

ECモールは、自社ECサイトと比較して、ユーザーのコンバージョン率=購入率が高くなる傾向にあります。その理由として、購入ページ自体への信頼、購入につながるサイト設計、取り扱い商品のラインナップなどが想定されます。

ECモール自体に信頼や安心感がある場合、ショップやブランドを信用して購入する確率が高まります。また、ECモール自体を使い慣れているユーザーの場合、すでに購入用のクレジットカードを登録しているなど、購入に迷うことが少ないことが考えられます。さらに、商品が他のショップでは見つからなかったことで自社ECサイトだけでは拾いきれなかったユーザーが流入して購入する確率も高まります。

このような背景から、自社ECサイトよりもユーザーの購入率が高まる傾向があり、ECモール活用のメリットになりえます。

メリット4 ショップ運営・商品販売を簡単に始められる

ECモールを利用する場合、すでに運用されているプラットフォームに商品を登録したり、テンプレートをもとにショップを立ち上げたりするだけで、手軽に商品販売を始められることもメリットです。

ECモールによって異なりますが、目安として、出店申し込みから利用開始まで2週間〜1ヶ月、開店準備から開店前審査を経て開店まで2週間〜1ヶ月ほどで運営開始できます。自社ECサイトを構築する場合は、サイト構築だけでも1ヶ月以上かかるため、ECモールであれば手軽に始められることが分かります。

テナント型ECモールでは、ショップページのデザインテンプレートを提供している事業者もあるため、テンプレートを利用すれば手軽に作成できます。

メリット5 充実したサポート体制が整っている

大型のECモールであれば、出店にあたり充実したサポートを受けることができます。よくある質問がまとめられたFAQが準備されていたり、問い合わせフォームで質問ができたり、ECモール改善のためのアクセス解析などのノウハウが共有されたりしています。

初めてECモールに出店して売上を伸ばすことができていない、商品販売に慣れていない事業者にとってありがたいサポートになるでしょう。

ECモールのデメリット

一方でECモールにもデメリットがあります。ECモールを活用する前に押さえておきましょう。

デメリット1 出店費用や月額利用料などランニングコストがかかる

ECモールの出店にあたり、さまざまなランニングコストがかかるため、あらかじめ想定しておくことが必要でしょう。ECモールによっては一部無料の場合もありますが、ランニングコストには以下のような費用があります。

  • 初期登録料
  • 月間出店料
  • システム利用料
  • 売上手数料
  • 決済サービス個別手数料

 

その他、商品の注文から販売、在庫管理まで一括で対応できるECモールの場合は、在庫保管手数料、配送代行手数料などもかかります。

こうした手数料や月額利用料は、ECモールの規模に比例して高くなる傾向にあります。長い目で見ると、自社ECサイトのほうがコストを抑えて運用できる可能性もあるでしょう。

デメリット2 ブランドの独自性が失われやすい

ECモールに出店する場合は、基本的にはECモールの方針に従って、商品出品やショップページの設計を行う必要があります。ECモールでは、デザインや機能に制限があるため、自社ブランド自体のオリジナリティやブランドイメージを出すことが難しいでしょう。

もしブランドの世界観を重視して販売していきたいと考えている場合は、自社ECサイトの構築がおすすめです。

デメリット3 競合が多いため価格競争になりやすい

ブランドの独自性を出すことが難しいため、競合の商品との差別化が難しくなり、結果的に価格競争に陥りやすいのがデメリットです。

ECモール内には数多くの商品が出品されているため、ユーザーには価格が安い商品が選ばれやすくなります。また、独自のキャンペーンや値引きなどを実施する場合も、ECモールの方針の中で行うことになるため、効果的に打ち出すことが難しいといえるでしょう。

価格を下げることで販売数が伸びる可能性はありますが、その分利益率が下がってしまいます。利益率を担保できる価格で、競合よりも選ばれるような商品価値やショップページを打ち出していくことが求められます。

上記のような理由から、ECモールに出品せずに自社ECサイトのみで運用しているブランドもあります。ユニクロやヨドバシカメラ、無印良品、ニトリなどが挙げられます。

主要3モールの費用相場

ECモールのうち、主要3モールである「楽天市場」「Amazonジャパン」「Yahoo!ショッピング」の費用相場を紹介します。

 

楽天市場

Amazonジャパン

Yahoo!ショッピング

プラン

がんばれ!プラン

スタンダードプラン

メガショッププラン

小口出品

大口出品

初期費用

60,000円

60,000円

60,000円

無料

無料

無料

月額費用

19,500円

50,000円

100,000円

100円/商品

4,980円

無料

システム/販売手数料

システム手数料:月間売上高の3.5〜7.0%

システム手数料:月間売上高の2.0〜4.5%

システム手数料:月間売上高の2.0〜4.5%

販売手数料:8〜15%

※カテゴリによる

販売手数料:8〜15%

※カテゴリによる

無料

各種手数料

楽天ポイント原資負担:1%

安全性・利便性向上のためのシステム利用料:月間売上高の0.1%

楽天スーパーアフィリエイト経由売上の2.0~4.0%

R-Messe利用料:月額固定費3,000円

楽天ペイ利用料:月間決済高の2.5~3.5%

楽天ポイント原資負担:1%

安全性・利便性向上のためのシステム利用料:月間売上高の0.1%

楽天スーパーアフィリエイト経由売上の2.0~4.0%

R-Messe利用料:月額固定費5,000円

楽天ペイ利用料:月間決済高の2.5~3.5%

ストアポイント原資負担:1~15%

キャンペーン原資負担:1.5%

決済個別手数料:クレジットカード3.24%

アフィリエイトパートナー報酬原資:1~50%

アフィリエイト手数料:報酬原資の30%

※2022年6月時点最新

※参照サイト:楽天市場プラン料金詳細AmazonジャパンYahoo!ショッピング

まとめ|ECモールの特徴を押さえ自社ブランドにあった選択を

今回はECモールの種類や特徴、メリット・デメリットを解説した上で、国内での流通総額TOP5のECモールと費用相場をご紹介しました。

ECモールといっても、マーケットプレイス型を選ぶか、テナント型を選ぶかによって、得られるメリットやかかる費用も異なります。また、ECモールによってジャンルや対象ターゲットが異なる場合もあるため、自社ブランドに合うプラットフォームを選定することがポイントになります。実際にECモールを利用して、合うかどうかを判断してみてください。

ECモールを利用すれば、簡単にショップページを立ち上げたり、商品販売を開始することができます。長期的に見てコストがかかるようであれば、自社ECサイトの構築を検討してみることもおすすめです。

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