Apple Payの導入方法は？EC事業者向けに仕組みやメリットを解説

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Apple Payは、iPhoneやApple Watchで支払える非接触型のキャッシュレス決済です。カード番号や住所を入力せず、指紋や顔認証だけで支払いが終わります。スマホでの買い物が当たり前になり、iPhone利用者が国内スマホ利用者の半数を超えるいま、ECサイトでApple Payに対応する動きが広がっています。

本記事では、Apple Payの仕組みやメリット・デメリット、ECサイトへの導入手順を、EC事業者向けにわかりやすく解説します。

Apple Payとは

Apple Payとは、iPhoneやApple WatchなどのApple端末で使える非接触型のキャッシュレス決済サービスです。Apple端末に標準搭載されているウォレットアプリに、クレジットカードや交通系ICカードを端末に登録することで利用できます。店舗ではかざすだけ、ECサイトではApple Payのボタンをクリックするだけで支払いが終わります。

発行手数料や年会費はかかりません。数あるスマホ決済の中でも、Appleユーザーが日常的に使う支払い手段の一つです。

Apple Payの仕組み

Apple Payは、ウォレットアプリにクレジットカードや交通系ICカードをスキャンするだけで設定が完了します。アプリはiPhone、Apple Watch、Mac、iPadに内蔵されているため、新しくダウンロードする必要はありません。

実店舗では、支払い時にアプリを開いて使用するカードを表示します。Apple端末にはNFCという近距離無線通信技術が備わっているため、端末を専用リーダーへかざすだけで決済完了です。ECサイトなら、決済画面のApple Payボタンを選び、Face IDやTouch ID、パスコードで本人認証してから決済が確定します。

Apple Payとその他のキャッシュレス決済との違い

Apple Payはキャッシュレス決済の一つで、複数の決済手段を端末一台でまとめて管理できます。

キャッシュレス決済とは、現金を使わない支払い方法のことです。クレジットカード決済やデビットカード決済、SuicaやWAONなどの電子マネー決済、スマホでQRコードなどを提示して支払うスマホ決済などがあります。

Apple Payは複数のキャッシュレス決済が使えるため、Suicaのような前払い式の決済の場合も、アプリに登録されている他のクレジットカードなどでチャージが完了します。チャージからショップでの支払いまで、Apple Payのみで完結するのが特徴です。

※QRコードは株式会社デンソーウェーブの登録商標です。

Apple Payが安全と言われる3つの理由

Apple Payが安全と言われる理由として3つが挙げられます。

1つ目は、カード番号を使わない決済です。端末にカードを登録すると、カード番号は別の文字列（トークン）に置き換えられ、端末内の「Secure Element」と呼ばれる保護領域に保管されます。決済にはトークンと、その都度発行される取引コードが使われるため、店舗やAppleにカード番号そのものが渡ることはありません。
2つ目は、本人確認です。支払いのたびにFace IDやTouch ID、またはパスコードを求められるので、端末を持つ本人以外は決済を進められません。
3つ目は、紛失時の備えです。万が一iPhoneをなくしても、Web上か別のApple端末の「探す」アプリからApple Payを一時的に使えない状態にできます。手元に端末がなくても不正利用を防げます。

Apple Payに対応しているカードの種類

Apple Payには、交通系ICカードやクレジットカード、電子マネー、ポイントカードなど、さまざまなカードを登録できます。主な対応カードは、以下のとおりです。

カードの種類	Apple Payに登録できる主なサービス
交通系IC	Suica、PASMO、ICOCA
クレジットカード	タッチ決済に対応したVisa、Mastercard、JCB、American Express など
デビットカード	タッチ決済に対応したVisa、Mastercard、JCB、American Express など
電子マネー	QUICPay、iD、nanaco、WAON
ポイントカード	Pontaカード、dポイントカードなど

クレジットカードは、タッチ決済に対応していれば、主要な国際ブランドを登録できます。ただし、同じ銀行や発行元のカードでも、Apple Payに対応していないものが一部あります。詳細は以下の公式ページでご確認ください。

参照：Apple「Apple Payに対応しているアジア太平洋地域の銀行とカード発行元」

Apple Payに対応している端末の種類

Apple Payは、Face IDまたはTouch IDを搭載したApple端末で利用できます。生体認証などで本人確認するため、認証機能を備えた機種が対象になります。

端末	対応条件	実店舗のタッチ決済	Webのオンライン決済	アプリ内での決済
iPhone	Face IDまたはTouch ID搭載モデル（日本での実店舗はiPhone 8以降）	○	○	○
Apple Watch	Apple Watch Series 1以降（日本での実店舗はSeries 3以降）	○	×	○
iPad	Face IDまたはTouch ID搭載モデル	×	○	○
Mac	Touch ID搭載モデル、またはApple Pay対応のiPhone・Apple Watchと連携したモデル	×	○	○

参照：Apple「Apple Payに対応しているデバイス」

Apple Payを利用できる店舗・サービス

Apple Payは、実店舗からオンラインまで幅広い場面で使えます。実店舗では以下のマークのあるところで利用できます。

Apple Payのマーク
EMV 非接触型決済マーク（Visa、Mastercard、JCB、American Express）
電子マネーのマーク（QUICPay™、iD、nanaco、WAON）
交通系ICのマーク（Suica、PASMO、ICOCA）

コンビニやスーパー、カフェのほか、自動販売機やタクシーでも支払いが可能です。交通機関では、SuicaやPASMO、ICOCAをウォレットに登録しておけば、駅の改札で端末をかざすだけで通過できます。

オンラインでは、Apple Payに対応したECサイトやアプリで利用でき、フードデリバリーやサブスクリプションの支払いにも広がっています。

ECサイトにApple Payを導入するメリット

ECサイトにApple Payを導入するメリットとして以下の4つが挙げられます。

カゴ落ち防止につながる
カード情報漏洩のリスクが低い
本人認証が必須である
iPhoneユーザーを獲得できる

それぞれ詳しく解説します。

カゴ落ち防止につながる

Apple Payは、カゴ落ちの防止にもつながります。カゴ落ちとは、利用者が商品をカートに入れたまま、購入を完了せずに離れてしまうことです。カート画面から決済画面へと何度もページが切り替わるうちに、購入意欲が下がってしまうケースは珍しくありません。

Apple Payはページ遷移が少なく、ボタンを押すだけで支払いが終わります。ウォレットに登録済みの情報が自動的に入力されるため、カード番号や氏名、住所の入力も必要ありません。離脱のきっかけを減らせるため、カゴ落ち対策として機能します。

カード情報漏洩のリスクが低い

Apple Payを使えば、ECサイト側にも端末にもクレジットカード番号が残らないため、情報漏洩のリスクを減らせます。Apple Payの決済では、カード番号そのものではなく、トークン化された情報がやり取りされます。また、決済のたびに使い捨ての取引番号が発行されます。

仮にECサイトが不正アクセスを受けても、利用者の実際のカード番号が流出する心配はほとんどありません。決済時のセキュリティ不安から離脱する利用者もいるなか、安全性の高さは購入の後押しになるでしょう。

本人認証が必須である

Apple Payの決済では、交通系IDカードをエクスプレスカードに設定した場合を除けば、本人認証が必要です。ECサイトでの不正利用を防ぎ、顧客との信頼関係構築につながります。パスコードの設定が必須で、Face IDやTouch ID、Optic IDも必要に応じて設定が可能です。Face IDとTouch IDは顔や指紋を読み取れば済むため、パスワード忘れの心配がなく、顧客の途中離脱を防げるのもメリットです。

iPhoneユーザーを獲得できる

Apple Payへの対応は、iPhoneユーザーの取り込みにつながります。Statcounterの調査では、2026年5月時点で日本のモバイルOSはiOSが約64％を占めました。Androidの1.8倍のシェアで、国内で多くの利用者がiPhoneやiPadを使っていることになります。Apple Payに対応しておけば、新規顧客の獲得や購入機会の増加が見込めます。

参照：Statcounter「Mobile Operating System Market Share Japan」

ECサイトにApple Payを導入するデメリット・注意点

ECサイトにApple Payを導入する前に、押さえておきたい注意点として以下の4つが挙げられます。

Apple端末ユーザーしか利用できない
導入コストや開発工数が発生する場合がある
Safariでの動作確認が必須となる
禁止されている商材がある

それぞれ、対処の考え方とあわせて解説します。

Apple端末ユーザーしか利用できない

Apple Payは、iPhoneやApple WatchなどApple端末の利用者しか使えません。Androidを使う人には、クレジットカードやコンビニ決済など別の決済手段が必要になります。Apple Payを決済手段の一つとして捉え、複数の決済手段を用意しておくとよいでしょう。

導入コストや開発工数が発生する場合がある

ECサイトにApple Payを組み込むには、導入コストや開発の工数がかかる場合があります。負担を抑える方法として、Apple Payに対応した決済代行サービスの利用が挙げられます。Apple Payを自社で設定するのと比べ、開発不要で短期間で導入できます。初期費用や月額費用はサービスごとに異なるので、事前に確認しておきましょう。

Safariでの動作確認が必須となる

Apple PayのWeb決済では、Safariでの動作確認が必要です。Apple Payのボタンは主にSafariで表示される仕様で、対応していないブラウザでは表示されないことがあります。

導入時には、Safariで決済ボタンが正しく表示され、支払いまで進めるかをテストしておきましょう。決済代行サービスの多くはテスト環境を備えているため、公開前に表示と動作を確認できます。

禁止されている商材がある

Apple Payには、Appleの規約で取り扱いが禁止されている商材があります。たとえば、たばこや武器、アダルト関連、Appleが扱っていない通貨の購入・送金などです。自社の商材が該当しないか、導入前に確認しておきましょう。判断に迷うときは、契約予定の決済代行サービスに取り扱いの可否を問い合わせておくと安心です。

参照：Apple「Web上のApple Payの利用に関するガイドライン」

Apple Pay決済を導入する方法

ECサイトにApple Payを導入する際は以下の2つの方法があります。

Apple Payを自社で設定する
Apple Pay対応の決済代行サービスと契約する

順番に解説します。

Apple Payを自社で設定する

自社でApple Payを設定する場合は、最初にApple Developerサイトでアカウントを作成し、マーチャントIDを取得します。次に、マーチャントIDにひも付く決済処理用の証明書を発行します。証明書は、Apple Payの決済データを安全にやり取りするために必要です。最後にSandbox環境で決済などをテストし、ペイメントプロバイダが提供するApple PayのSDKやJavaScript APIでApple Payを実装します。

Apple Pay対応の決済代行サービスと契約する

ECサイトの決済手段はApple Payだけでなく複数導入されることが多いため、決済代行サービスを介す方法が一般的です。

まずApple Payに対応している決済代行サービスかを確認しましょう。あわせて、初期費用や決済手数料、対応している他の決済手段、サポート体制も比較すると、自社に合うサービスを判断できます。

契約後はApple Payの利用審査があり、通過すると接続テストへと進みます。サイトに組み込むためのプログラムの見本や設定マニュアルが用意されているのが一般的で、決済機能をイチから開発せずに済みます。ECサイトを公開する前に、テスト環境で決済ボタンが正しく表示されるか、エラー時にどのように対処できるかなどを確認しておくと安心です。問題がなければ公開し、運用を始めます。

まとめ｜Apple Pay対応の決済代行サービスならKOMOJU

Apple Payは、複数の決済方法をスマホ一つで利用できる決済方法です。数クリックで決済が完了し、顧客のスムーズな購入につながります。また、セキュリティが高く、顧客の信頼を保てるのもメリットです。

ECサイトにApple Payを導入するなら、決済代行サービスを使う方法が手軽です。システムの開発が不要で、短期間で組み込めます。

決済代行サービスKOMOJUは、Apple Payに加え、クレジットカードやコンビニ決済など国内外60種類以上の決済方法を一括で導入でき、運営管理も一元化できます。初期費用と月額費用は無料で、かかるのは売上に応じた決済手数料のみです。セキュリティ面でもPCI DSS LEVEL 1 v4.0に準拠し、不正検知システムを無償で提供するなど、安心して使える環境が整っています。

KOMOJUのApple Pay決済ページで詳しい内容をご確認ください。

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