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KOMOJU（コモジュ）は個人から世界的大企業まで様々な事業者が利用している日本の決済プラットフォームです。
ECサイトの決済システムでは、クレジットカード決済やスマホ決済などさまざまな種類に対応しています。ECサイト事業者は、事業形態や販売方法にあわせて適切な決済方法、そして決済システムの接続方式を選択する必要があります。
決済システムの接続方式には4種類あり、その中でも事業者が簡単かつ高セキュリティで導入できるのが「メールリンク型決済」です。
本記事では、メールリンク型決済の仕組みやメリット、注意点などを解説します。どのようなシーンで利用されるのかを確認し、どの接続方式が合うか検討してみてください。
メールリンク型決済とは？
メールリンク型決済とは、URLまたはQRコードから簡単にオンラインで決済できる接続方式です。ECサイト上だけでなく、メールやSNSなどで決済ページを購入者に案内して決済を行うことができます。
決済URLを案内すれば購入者が決済できる仕組みのため、既存のECサイトに決済画面を組み込むことなく利用できます。また、予約や見積もり後に決済金額が確定するサービスや、オンライン接客後に購入者が決済をするサービスにおいて、メールリンク型決済が利用されています。
メールリンク型決済の仕組み
メールリンク型決済の場合、商品の購入手続きページから、決済代行会社が提供する決済画面に遷移します。決済ページで購入者がクレジットカード情報を入力すると、決済データがクレジットカード会社に送信され、決済処理が行われます。その後、決済画面に決済結果が通知され、商品の発送手続きが行われます。
この仕組みでは、EC事業者は決済画面を構築する必要がありません。また、購入者のクレジットカード情報を保持しないため、情報漏洩リスクも低いです。ただし、決済時にECサイト上にポップアップ画面が表示されて決済画面に遷移する形式が多いため、購入者が入力時に違和感を覚える可能性があります。
引用：クレジット取引セキュリティ対策協議会『クレジットカード・セキュリティガイドライン【4.0版】』2023年3月
メールリンク型決済のメリット
メールリンク型決済のメリットは、EC事業者が簡単かつ安全にオンライン決済を導入できることです。具体的に3つのメリットをご紹介します。
メリット1 ECサイトの改修や複雑な画面構築が不要
メールリンク型決済は、購入者がメールなどに記載されたURLをクリックし、決済代行会社の決済画面に遷移し決済する仕組みです。そのため、多様な決済方法に対応するためにECサイトを改修する必要がありません。
決済代行会社によってはURLだけでなくQRコードを表示できる機能もあります。メールやSNS、サービス申込書などにQRコードを掲載し、購入者に読み取ってもらうこともできます。
決済方法の導入のために画面構築や改修をする必要がなく、簡単に導入できることが大きなメリットです。
メリット2 クレジットカード情報を保持せずに運営できる
メールリンク型決済を採用することは、EC事業者に求められる「クレジットカード情報の非保持化対策」にもなります。
購入者がクレジットカード情報を入力するのは、決済代行サービスの決済画面です。EC事業者のサーバーではクレジットカード情報を保持しない仕組みになっています。そのため、情報漏洩リスクを減らせます。
クレジットカード情報の非保持化に対応できるメールリンク型決済を導入することで、購入者に安心感を与えることもできるでしょう。
メリット3 多様な決済方法を導入できる
メールリンク型決済の種類
メールリンク型決済には3種類あります。メールリンク型、SMS型、QRコード型です。
メールリンク型は、メールアドレスがあれば決済URLリンクを送付できます。継続的に支払いが発生するような月謝型のサービスに向いています。例えば、ヨガレッスンや会員制サロンなどです。
SMS型は、スマホや携帯電話のショートメッセージ宛に決済URLリンクを送付できます。SMSはメールなどと比べて開封率が高いことも特徴です。月額サービスの未払いユーザーへの決済リンク送付などで利用されます。
QRコード型は、メールやサービス申込書などにQRコードを添付し、購入者がQRコードを読み取り支払いをします。実店舗ですぐ読み取って支払いを行うこともできるため、飲食店での導入も可能です。その他、宅配サービスやアパレルなどでも利用されています。
メールリンク型決済の注意点
メールリンク型決済は便利な反面、注意点もあります。
注意点1 決済画面へのアクセス期限切れが発生する
メールリンク型決済のURLには、アクセス期限があることがほとんどです。例えば72時間以内にアクセスして決済を行わないと、決済URLが無効になります。
アクセス期限切れが発生すると、購入者に対してURLを再送する必要があります。
注意点2 メール不達時の対応に手間がかかる可能性がある
メールアドレスにURLを送付する場合、購入者が利用しているメールソフトやキャリアの設定によって、正しくメールが届かないケースがあります。
不達の場合は、アドレスを確認して再送したり、購入者に対して迷惑メールや受信設定などを確認してもらったりと、対応が必要になります。それでもメールで送付できない場合は、SMSやDMなど別の方法で送付することを検討しなければなりません。
メールリンク型決済の利用シーン
メールやSMSなどの手段で決済URLを送付できるメールリンク型決済は、どのようなケースやビジネスモデルで利用されているのかをご紹介します。
SNSと連携させたオンライン販売
SNSを活用したオンライン販売において、メールリンク型決済は便利です。
ECサイト事業者の中には、自社でSNSを運用し、オンライン接客を行っている事業者もいるでしょう。その際、ECサイトに遷移させるか、Instagramショッピング機能を利用して購入してもらうか、といった方法がありますが、SNS投稿やDMに決済URLを添付することで簡単に販売できます。
手軽にオンライン接客を行い購入してもらうケースにおいて、メールリンク型決済が利用されています。
月謝などの会費回収
レッスン教室や会員制サロンなど月謝ビジネスにおける効率的な月謝回収に、メールリンク型決済が利用されています。
決済端末を導入するには手間がかかる場合にも、メールリンク型決済であれば、QRコード型で対面読み取りも可能です。非対面であればメールやDMなどでリンクを共有し簡単に集金できます。
予約や見積もり後に金額が確定するケース
ECサイトだけで完結せず、予約や見積もり後に金額が確定する場合、決済を別の方法で案内する必要があります。その際にメールリンク型決済が利用されています。
利用状況や時期によって価格が変わる場合や、商品の準備ができてから請求する場合などに便利です。
メールリンク型決済サービスの選定ポイント
メールリンク型決済サービスを選ぶ際、どのような点に気をつけて検討すればよいのかをご紹介します。
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KOMOJU（コモジュ）は個人から世界的大企業まで様々な事業者が利用している日本の決済プラットフォームです。
ポイント1 事業や商品との相性、対応している決済方法を確認する
メールリンク型だけに限りませんが、事業や商品との相性がよいかを確認しましょう。
具体的には、多様な決済手段がある中で、一部はオプション契約が必要になったり、反対にパッケージで一括導入が必要であったりと、決済サービスによって異なります。自社の事業において何が必要か、何が不要かを確認して照らし合わせることが必要です。
また、今後の事業展開において、メールリンク型決済では不十分なこともあります。どのような販売を行い、どのような決済が適しているのかを検討することが大切です。
ポイント2 初期費用や手数料などのコストを明確にする
メールリンク型決済サービスごとに初期費用や決済手数料などが異なります。数％の差ですが、販売数が増えることでコストはかさみます。あらかじめサービスごとに初期費用や手数料がどのくらいかかるのかを比較しておきましょう。
ポイント3 入金サイクルや定期購入対応など機能を確認する
メールリンク型決済サービスの中には、早期入金に対応しているものもあります。月2〜4回締めで最短5営業日後に入金されるサービスや、入金までの日数を細かく設定できるサービスもあります。
また、定期購入に対応できるメールリンク型もあります。1つのリンクで、複数の購入者に対して、毎週・毎月・四半期・毎年など、決まった期間で支払いを受け付けることができます。
こうした入金サイクルや支払い受付方法などは、事業を円滑かつ健全に運用していく上で重要なポイントになります。
まとめ｜簡易かつ安全に導入できるメールリンク型決済を検討しよう
今回はメールリンク型決済の仕組みやメリット、注意点などをご紹介しました。
メールリンク型決済なら、ECサイト事業者が手軽かつ安全に決済方法を導入することができます。すでにさまざまな決済方法を導入している場合は適していない可能性もありますが、クレジットカード情報を保持せず、購入者に簡単に決済してもらうことができる仕組みなので便利でしょう。
事業内容や販売形態を振り返り、決済システムの接続方式の中でメールリンク型決済が合うのかを検討してみてください。
【この記事の監修者】
鍛廣和紀
株式会社DEGICA・COO（最高執行責任者）
複数の企業でプログラマとして勤務した後、2014年に決済サービス「KOMOJU」の初期開発メンバーの一人としてDEGICAに入社。その後、SRE・セキュリティ担当VPやプロダクト担当VPとしてKOMOJUの初期の成長に貢献。現在はCOO（最高執行責任者）としてKOMOJUの運営全体を統括している。
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